賛同者の紹介

今村 久美  NPO法人カタリバ代表理事

うるまでるび  クリエイタ―

うるまでるび  クリエイタ―いま日本は多くの問題を抱えています。
そんな問題に気付き変えることができる方法が1つあります。
それが『選挙』です。

GO!GO!選挙

小野 耕二  名古屋大学大学院法学研究科教授

香山 リカ  精神科医、立教大学現代心理学部教授

川上 和久  明治学院大学副学長、法学部教授

私は、東京都・神奈川県明るい選挙推進協議会委員として、若年層の投票率向上が、未来の政治を安定させるという思いを持ち続けてきました。
最近は、同じ思いの若い世代による、投票率向上の取り組みが活性化してきました。ITの進展も生かし、こういった取り組みが連携し、さらに熱伝導を起こすことを願ってやみません。

北川 正恭  早稲田大学大学院公共経営研究科教授

玄田 有史  東京大学社会科学研究所教授

noimage投票に迷うことがある。そんなときは、一票は自分のためと同時に、応援したい人のために投じるものだと思うようにしている。ただし応援したい人とは、被選挙者にかぎらない。むしろ希望を持って努力している市井の人を応援することにつながる一票。選挙は、利害調整のためだけでなく、応援し合うためのものだと思っている。

小玉 重夫  東京大学大学院教育学研究科教授

小玉 重夫 東京大学大学院教育学研究科教授 民主主義を空洞化させないために、投票率の向上は重要な課題です。特に、若い世代の政治参加は新しい公共性を活性化させていくための必要不可欠の条件となります。そのためにも、政治的リテラシーを育む教育を進めていきたいと考えます。

小林 良彰  慶應義塾大学法学部教授、多文化市民意識研究センター長

小林 良彰  慶應義塾大学法学部教授、多文化市民意識研究センター長人口減少と共に財政が厳しくなっている日本。今後の行方には行政サービス削減や税を巡る重要な選択が待っている。もし若い有権者が投票に来なければ、政党や候補者も中高年向けの政策を打ち出し、そのツケを若年層が払うことになる。
選挙で棄権しても負担を負うことに変わりはないのだから、選挙に行かなければ損をすることを忘れないで欲しい。

佐藤 大吾  NPO法人ドットジェイピー理事長

佐々木 毅  学習院大学法学部教授

渋澤 健   シブサワ・アンド・カンパニー株式会社代表取締役 CEO

島袋 純   琉球大学教育学部教授

島袋 純   琉球大学教育学部教授なぜ、何の関わりも見いだせない「政治」や「投票」が重要なのでしょう。あなたが政治を避けていても、政治の方はあなたを無関係としません。必ず、皆から税金をとり、サービス提供もする一方払わなければ処罰し、あれするなこれするなと命令を作り強制する、それが政治であり、政治家の仕事です。それを見極め、政治家を選ぶのは、私たち一人一人の責任です。

曽根 泰教  慶応大学大学院政策・メディア研究科教授

谷口 将紀  東京大学大学院法学政治学研究科法学部教授

谷口 将紀 東京大学大学院法学政治学研究科・法学部教授 「アメリカ市民は民主主義を守る戦いのために海を渡るのに、国政選挙で投票するために道を渡ることはしない」――あるコラムニストの箴言です。低投票率に悩むのは日本に限らないようですが、どの国や地域でも、投票は人びとが民主主義の真の担い手となるための第一歩。JVネットの活動を応援します。

野口 健   アルピニスト

野口 健   アルピニスト私はブームによって大きく左右される最近の選挙に違和感を覚える。
候補者個人に関心を持たず、その時に吹いた風のままに有権者が判断を下すという事態が定着してしまえば、今後まともな政治家が育つわけがない。
候補者個人が「何をやってきたのか」、「これから何をやりたいのか」、そういったポイントを大事にしたい。

ひらまつ たかお  クリエイティブディレクター

ひらまつ たかお  クリエイティブディレクター思った事を相手に伝える。非常に大事だよね。会議に発言しない人がいる。投票権があっても投票しない人がいる。もったいないよね。(^_^)

堀 義人   グロービス・グループ代表

前田 幸男  東京大学大学院情報学環准教授

前田 幸男  東京大学大学院情報学環准教授選挙は、有権者にとって政治について深く考え、かつ、実際に選択をする重要な機会です。これからの日本を担う若い有権者の皆さんにとっては、選挙で投票することが、政治的思考力を鍛える第一歩になるでしょう。
Japan Voters Network の活動が、若者の政治参加を促進することを期待しています。

松本 正生  埼玉大学評議員、経済学部教授

松本 正生 埼玉大学評議員、経済学部教授 選挙での投票は、それほどかっこいいことでも、スカッとすることでもありません。
むしろ、歯がゆさや後味の悪さが残るかもしれません。だからこそ、次回の投票が大事なのです。継続は力なり。

横江 公美  PACIFIC21代表

noimage量が増えれば確実に質的変化が起きます。政治の質的向上を、目指しましょう

吉村 恭二  (財)横浜市国際交流協会理事長

吉村 恭二 (財)横浜市国際交流協会理事長 日々の暮らしの中にある具体的な課題、例えば食生活を支える農業、畜産あるいは医療、教育などどれ一つとっても無関係ではないはず。単に投票率を向上させることのみを目指すのではなく「自分と社会」との関係の中で自分が参加し、社会を形成している市民としての意識をもてる若者たちの輪が拡がっていくことを目指していきたい。